こんにちは！兼業主夫ブロガーのヒデパパです！
今回は私が、育児休業を7ヶ月間取得した経験をもとに、期間についてお話しさせて頂きます。
育児休業を取得する際に、どのくらいの期間取得するかはしっかり決めておく方がいいでしょう。
- 育児休業の期間について迷っている
- 長期で取得したいと思っている
- 長期で育休を取得したいけど周りにどう思われるか不安
また、実際に、7ヶ月の育休を取得するにあたっての周囲の反応や伝える前の気持ちの準備についてもお伝えできればと思っていますので、ぜひ最後まで読んでください！
実際に7ヶ月の育休を取得して感じたことや、申請前に注意していたことを伝えていくよ♪
育児休業の期間について
育休の最長期間は、原則子供が1歳の誕生日の前日までの休業が可能です。
ただし、特定の条件を満たすことで最長2歳まで育児休業を延長することができます。
※特定の条件とは
保育園の入園ができなかった場合です。
入所保留通知書を貰うことで延長申請に必要な書類の一部が揃います。
延長申請に必要な書類はこちらになります。
- 保育所等の入所保留通知書（市区町村が発行）
- 育児休業給付金支給対象期間延長事由認定申告書
- 保育所等の利用申し込みを行った際の申込書の写し
無認可の保育園の申請は対象にならない為、認可の保育園の入所保留通知書を貰愛ようにしてください。
また、申請の期間は厳守なため、延長を希望の方は必ず申請の期限を守り、必要な書類の準備と提出を行いましょう！
一般的な取得期間は？
育児休業を取得する期間は、それぞれの家庭の状況で変わってくるでしょう。
私は、家庭の事情もあり7ヶ月間の育児休業を取得しました。
私の職場では、7ヶ月間の長期の育休を取得したのは私が初めてで、なかなかの挑戦だったと思います。
ある調査によると、男性育休の取得期間の平均は約1ヶ月から1.5ヶ月になっています。
調査結果 ③回答企業の男性育休取得日数平均
回答企業における男性の育休取得日数の平均は46.5日であった。
引用元：厚生労働省HP https://www.mhlw.go.jp/content/001128241.pdf
2人目の子供の場合は、平均値より高い3ヶ月ほどの取得が多いとなっています。
私の職場でも、男性育休を取得する方はいらっしゃいますが、1ヶ月から1.5ヶ月くらいの期間を取得する方が多い印象でした。
私は、平均値よりもかなり長い期間を取得したという結果になりました。
長期の育休はNG？
育休を長く取得することを伝えると、批判されるのではないかと正直不安がありました。
ですが、私は家庭の事情もあり、長期の取得を希望することは変えることなく伝えました。
その時に、育休を取得する時の期間について感じたことがありましたので、ここからは、私の実体験をもとにお話しさせて頂きます。
結論、長期の方がいいと感じました。
なぜ、短期間の取得ではなく、長期のほうが良いと感じたのか詳しく説明します。
長期で休むことでパートナーの支えになる
出産が終わったタイミングで育休を取得する方は多いでしょう。
パートナーが出産後の疲れが残っている時に、育休を取得することはとても支えになります。
その支える期間が長期になればなるほど、よりパートナーの心身の疲れを取ることができるので長期の取得をおすすめします。
長期で休むことで代役を用意してくれる
こちらは仕事面のことになります。
長期の育休取得は会社に迷惑をかけることです。
ですが、長期の取得をしてはいけないということではありません。しっかりと職場の方に感謝を忘れず伝えるようにしてください。
そして、長期の育休を取得することで、代役を用意してくれます。
短期の1ヶ月だと1ヶ月後には職場復帰するからと、1人欠員のまま仕事を回していましたが、私が7ヶ月間の育休を取得することを伝えると、他職場から応援という形で私の職場にきてくれました。
長期の育休を取得することで、職場には迷惑をかける反面、期間が長ければ欠員の補充をする対応にもなる為、仕事の裁量をあまり変えずに済んだと思います。
長期の休みを貰うなら前持って伝えておくことで代わりの人材を用意してくれる可能性があります！
長期の育休を取得することで職場復帰の目処が立てやすい
育休の申請方法で分割取得という方法があります。
1歳になるまでの期間で、2回に分けて取得が可能という制度になります。
私も最初に長期の取得を希望した際に、分割の取得をおすすめされました。
ですが、初めから長期の取得を希望し、仮に希望の期間より早く復帰が希望の場合、復帰の意思を伝えることで職場復帰が可能になります。
なので、2回分割の取得より、初めから長期の育休取得を希望することで予定の目処が立てやすく、仮に早く復帰することがあっても、それほど迷惑を掛けることはないでしょう。
長期で取れば迷惑がかかるかと思いきや、代わりの人材や最大まで取得をすることで復帰の目処も立てやすいので、長期間の育休はかえって会社側にも負担が掛かりにくくなります！
長期の育休を取得する際の注意点
長期の育休を取得することは、勤務先の職場の方には迷惑が掛かることには間違いありません。
ただ、育休は国も認めている制度で、取得を拒むことは勤務先の会社にはできません。
育休を取得したいと伝える際に、取得する権利があるからと横柄な態度での取得は絶対にしてはいけません。
育休を取得する際に注意しておくポイントを紹介します。
ご自身の家庭の状況を伝える。
会社にとっては、育休を取得する理由がどうであれ取得を希望する従業員には取得をさせなければなりません。
ただ、ご自身の家庭の状況を伝えることでより育休の取得に理解をし、納得感を持って後押しをしてくれる可能性があります。
私自身も、上司に育休を取得したい旨と同時に家庭の状況を伝えることで、理解をしてもらうことができました。
家庭の状況を伝えた上で育休の申し出をすると、より相手に育休の取得に対して熱量を感じてもらうことができます。
仕事関係の引き継ぎは必ずする
ご自身が抱えている仕事は必ず引き継ぎを行うようにしてください。
育休期間に入り、仕事を忘れ子育てとパートナーのサポートに力を入れようとしている時に会社から引き継ぎのことで連絡が入るのは、ご自身も不安になりますし、会社側にも迷惑を掛けてしまいます。
ご自身が抱えている仕事を洗い出し、抜けがないように引き継ぎをしっかりおこなってください。
感謝の気持ちを忘れず、しっかりと伝える
育休を取得することで。少なからず会社に迷惑が掛かります。
国が認めている制度だからといって横柄な態度をせず、感謝の気持ちを忘れないようにしてください、
そして育休を取得する前に必ず感謝の気持ちを伝えるようにしてください。
この気持ちを伝えることで、相手に不快な気持ちを残さず育休取得に入ることができます。
スッキリした気持ちで育休取得をする為に、必ず仕事関係の問題は解決しておきましょう♪
育休を拒まれた場合の対処方法
育休制度は国が認めた制度で、会社側には取得を拒むことができません
もし、取得を拒まれた場合の対処方法についてご紹介します。
勤務先の相談窓口に相談する
男女雇用機会均や育児・介護休業法で労働者が育休取得の相談ができる体制を会社に義務付けていますので、勤務先に相談窓口が開設されている場合は、そちらに相談をした上で育休の申し出をおこなってください。
公的機関に相談する
労働基準監督署などに拒否された旨を伝えることで、企業側には罰則が発生する可能性があります。
育休を円満に取得が困難な場合は、公的機関を利用することもやむをえないでしょう。
転職の視野に入れる
育休取得を申し出る際に、会社側とのトラブルがあり育休取得を曖昧な形のまま取得してしまったときは、転職も視野に入れておいても良いでしょう。
育休取得の前にトラブルを起こしたことで、職場復帰に悩むこともあるでしょう。
本来、育休取得の条件に職場復帰をすることが明記されていますが、それは育休取得の条件であって、取得中に転職を考えることは違反ではありません。
仮に転職先が決まった場合は、育休取得をしている会社に退職の意思と育休取得の中止を伝える必要があります。
育休を取得する際に、トラブルは避けたいですが、会社側の意見に納得がいかない場合は、転職も視野に入れておきましょう。
これらのようなことは起こることはあまりなと思いますが、
最悪の場合に備えて、相談先は知っておく必要があります。
まとめ：ご自身が必要だと思う期間を決めておこう
育休期間は短くても、長くてもご自身が必要だと思う期間を取得してください。
会社側のことも大事ですが、ご自身の家庭の状況を考えて取得期間を申し出ることで、ご自身の後悔のないようにすることができます。
また、感謝の気持ちも忘れずに会社側には誠意を持って対応をしてください。
仮に、トラブルになったとしても労働者に与えられた権利ですので、サポートしてくれる場所に頼りましょう。
最後に、育休を取得することでパートナーの支えになることは間違いありません。
長期間の育休は少なからず会社には迷惑をかけることにはなります。
ただ、パートナーが出産後の大変時期でもあります。
そんな時に支えられるのは、夫であるあなたしかいません。ご自身が望む期間の取得を申し出てください。
男性育休が当たり前になるその日を望んでいます。
男性育休の期間が1年間になるのがあたり前になる日を望んでいます。
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